神経経済学

神経経済学とは

神経経済学(Neuroeconomics)とは、神経科学と経済学が融合した学際的な学問のことです。神経科学を活用して経済活動における意思決定の仕組みを解明するなど、近年研究が活発化しています。その背景には主に心理面から経済行動を究明する行動経済学の進展および脳の機能を解明する神経科学の発展があります。ダニエル・カーネマンのノーベル経済学賞受賞や"脳トレ"ブームは記憶に新しいでしょう。さらに研究手法の発達も寄与しており、例えば被験者に損傷を与えずに脳の活動を計測して画像化するニューロイメージング技術の向上が挙げられます。もともと米国を中心に研究が行われてきましたが、最近では日本においても過剰債務に陥る際の意思決定の傾向や初対面の取引相手が信頼できるかどうかの見極めプロセスなど、さまざまなトピックで盛んに研究が行われています。

必ずしも合理的でない意思決定

我々の生活は意思決定の連続といえます。例えば株式投資を考えてみましょう。株式に投資する際、長期的な視点でポートフォリオを決定し、それに従うことで安定的に利益が得られることを理解しているつもりでも、目の前で暴騰している株につい飛び付いたがために大損をしてしまったという話を耳にしたことがあると思います。このような意思決定は一体どのように行われているのでしょうか。この問いに対して、ニューロイメージング技術を用いた研究^*1が興味深い結果を示しています。それによると、情動をつかさどる「大脳辺縁系」と理性をつかさどる「前頭前野」の活動が競合し、どちらが優勢となるかで意思決定が異なるというのです（図表1参照）。すなわち、前者が後者よりも勝れば感情的になって今すぐに報酬を得ようとし、逆に前者が後者に負ければ理性的に冷静な判断を下して将来まで報酬を待つことが明らかとなりました。これは、いわば自分の中に複数の意思決定者が存在し、誰の意見が押し通されるかによって決断が異なることを意味しています。

図表1．脳の部位とその機能
資料：各種資料を基に日立総研作成

また、金銭に関わる意思決定を行う人が専門家から助言を受けると、たとえそれらが道理にかなわない場合においても、判断や思考を担うはずの「前帯状皮質」と「背外側前頭前皮質」が活性化せず、しばしば活動停止さえするという実験結果^*2もあります。つまり、与えられた情報が専門家からもたらされたと分かるやいなや、自分自身で考えることを放棄しているのです。これは、"どのような情報か"ではなく"誰からの情報か"に意思決定が大きく左右されることを示しています。以上の例は、個々人が必ずしも合理的なホモ・エコノミスト（経済人）ではなく、感情や権威などに心理的影響を大きく受けて経済活動を行っていることを示唆しています。これは、行動経済学における主張を神経経済学によって裏付けていることにほかなりません。