対談・コラム

科学技術イノベーションによる日本の再興と産学官連携への期待

国立研究開発法人理化学研究所 理事長 五神 真 氏
株式会社日立総合計画研究所 取締役会長 鈴木 教洋

日立は、IT×OT×プロダクトを組み合わせて社会課題を解決する「社会イノベーション事業」を通して、プラネタリーバウンダリーを超えないよう地球の環境を守りながら、ウェルビーイングが保たれた、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。環境問題をはじめ社会課題が複雑化する中、それらの解決に向けて、AI、量子コンピューティングなど先端的な科学技術の活用に加え、政策提言や人材育成を含む多角的な取り組みが今まで・・・

ウェルビーイングと持続可能な社会の実現に向けて取り組むべきグローバルな課題とイノベーション

インペリアル・カレッジ・ロンドン学長 Hugh Brady 氏
株式会社日立総合計画研究所 取締役会長 鈴木 教洋

気候変動やパンデミックなど現代社会を取り巻く状況が複雑化する中、持続可能な社会の実現に向けた世界的な取り組みが続いています。2022年7月、日立製作所とインペリアル・カレッジ・ロンドンは、脱炭素・自然気候ソリューションを開発する共同研究センターの設立を発表しました。今回は、インペリアル大の学長であり医療・生物医学のエキスパートでもあるヒュー・ブレイディ教授に、地球規模の社会課題の解決およびウェルビ・・・

ワシントンのスペクトラム

一年ぶりにワシントンを訪問した。ワシントンは非常に幅広い世界のスペクトラムを凝縮して見ることのできるプリズムとして機能するようだ。今回も、米国政治の現状や世界の地政学情勢に関して多面的な議論をすることができた。トランプ大統領は、就任以来矢継ぎ早に政策を進め、そのスピードと厚みで世界を驚かせている。その発信力も健在で、就任以来の1カ月で1,009回メディアの質問に答えたという。同期間にバイデン大統領は・・・

2025年の十大リスク

2024年は「選挙イヤー」であった。多くの主要国で国民が選挙を通じて現状への不満を表明し、政権与党が議席を失うこととなった。結果として、多くの新しい政権が誕生、あるいは議席を失った政権与党は軌道修正を余儀なくされている。これを受けて2025年は「政策転換イヤー」となる。悩ましいのは、政権交代によって各国の政策や各国間の関係が変化することは分かっているものの、それがどのように、どの程度、変化するのか・・・

北米における日立ハイテクの分子診断事業の展開

荻野 剛
General Manager, Molecular Research & Diagnostics Division,
Hitachi High-Tech America, Inc.

日立ハイテクは、25年以上にわたり米Thermo Fisher Scientific社(旧Life Technologies社)と協業し、キャピラリ電気泳動DNAシーケンサなどの遺伝子解析装置を開発していました。その後、2013年には日立ソリューションズと共同でゲノムマッピング技術を保有する米OpGen社とヒトゲノムデータ解析ソリューションの開発に着手し、2016年には社内にバイオ関連分野での新し・・・

AIスタートアップの最前線

Dinesh Wadhawan
Head of Corporate Venturing Office North America
Hitachi America, Ltd.

私の所属するCVOは、イノベーション成長戦略本部の一部門で、北米、日本、欧州に拠点を構えています。私は20年以上シリコンバレーに住んでおり、さまざまなスタートアップやベンチャーキャピタルとのネットワークを築いた経験を生かし、CVO における北米の責任者を務めています。CVOの役割は、一つ目に日立ベンチャー社のファンドが出資しているスタートアップを日立の各ビジネススユニット（BU）に紹介し、BU・・・